印刷は社会の基盤であり続ける。「goof.CAMPUS」がキヤノンPPSと仕掛けるワクワクする未来づくり

竹政：市場規模も事業者の数も縮小しつつあります。かつては、情報を広く周知する中心的な存在として、印刷は圧倒的な影響力を持っていました。しかし、デジタル社会の到来によって、その価値は相対的に下がっています。いま、私たちは印刷の価値創造を真剣に考える必要に迫られています。とはいえ、これは印刷会社単体で完結する話ではなく、発注元、印刷機メーカー、サプライヤー、マーケターといった印刷に関わる方々との共創が欠かせません。

─共創を進める中で、何が鍵を握ると考えますか。

岡本：縮小しているとはいえ、その市場規模は、現在も5兆円を超える規模にのぼります。実際、誰もが毎日、印刷物を目にしますよね。商品パッケージ、製品へのプリント、街に溢れるポスターなども全部そう。あまりに当たり前すぎて、空気のように存在しています。

それらの事実こそが、印刷が、社会に広く深く浸透している基幹産業であることを示しています。ですから、印刷を単なる「印刷されたモノ」として捉えるのか、あるいは社会の「インフラ」として捉えるのか。共創を進めていく上で前提となる、“印刷は社会のインフラ”という共通認識をいかに確立できるのかが鍵になると思います。

岡本：重要なのはデジタル印刷ですね。これまで業界を支え、現在も主流であるオフセット印刷（アナログ印刷）は、まず専用の版をつくる必要があるため、初期準備に時間とコストがかかります。高品質を保ちながらの大量印刷が強みですが、少量印刷や即時性、可変性への対応は不得手です。

逆に、デジタル印刷は、版ではなくデジタルデータを使うため、初期準備が少なく、少量印刷や即時性、可変性への対応を得意とする一方で、オフセット印刷に比べて品質に不安があるといわれてきました。ただし、近年は、技術の発展とともに遜色ないレベルにまで改善・安定しつつあります。

例えば、100万枚の印刷物を全国に納品するとしましょう。オフセット印刷の場合、大型のオフセット印刷機1台で集中して刷り上げ、そこから全国へ配送します。一方、デジタル印刷の場合、全国にデジタル印刷機を整備できれば、適地生産・適時生産の柔軟な対応が実現します。納期が早まるだけでなく、輸送距離が短くなるために環境負荷の軽減にもつながります。

岡本：自社に印刷設備を持たず、全国の印刷会社と連携するビジネスを広げていくためには、どの連携先でも同じ品質・同じスピードで印刷できるようにする「標準の定義」が欠かせません。そのためには、デジタル印刷の理想的なプロセスや環境を実際に検証し、共有するための拠点が必要でした。

そして、それを実現するのに必要となるのが、拠点の中核となるデジタル印刷機でした。そこで注目したのが、小ロット〜大ロットまで安定した印刷品質を誇る、キヤノンのデジタル印刷機である、商業印刷向け枚葉インクジェット印刷機「varioPRINT iX3200」でした（※）。この印刷機をきっかけに、共創拠点の構想が一気に実現に向かいました。

竹政：印刷会社、私たちキヤノンPPSのような印刷機メーカー、紙やインクといった素材のサプライヤー、ロジスティクスといった供給側の企業だけでなく、ブランドや事業会社など発注側の企業も参加しています。競合の有無にかかわらず連携し、印刷にまつわるさまざまなプレイヤーが知恵を持ち寄れる場になっているんです。​

岡本：この「共に学び、共に創る」関係は、いわゆる元請け・下請けのような縦の構造とは違い、印刷を育んでいくという同じ目的を持ったフラットなつながりです。例えば、それぞれの印刷会社が持つ色味の管理や紙の扱い、印刷物のさばき方といったノウハウを改めて見直し、共有・標準化していきます。いくらデジタル化が進んでも、印刷会社として積み重ねてきた技術や信頼があるからこそ、安心して発注してもらえますから。そういった強みを生かし、連携させ、さらに進化させていくイメージです。

竹政：varioPRINT iX3200は、高速と高画質の両立を実現するデジタル印刷機です。1200dpiのプリントヘッドや可変ドロップサイズ技術により、細い線や階調も美しく再現できます。世界ではすでに500台以上が導入されており、シリーズ全体では800台以上。B3サイズのインクジェット枚葉機カテゴリーで、世界トップの出荷台数を誇ります。

岡本：iX3200の出荷台数は、デジタルにシフトしていく印刷業界の変化と需要の高さを示していると思います。印刷量や用途に応じて柔軟に対応でき、品質も安定しています。しかも耐久性が高く、設備投資の面でも優れています。柔軟性と合理性のバランスは極めて大きな武器といえるでしょう。