- 事業を通じたお客さまのCO2削減への貢献（2030年中期環境目標）
マテリアリティ
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マテリアリティの位置づけ
キヤノンマーケティングジャパングループ（以下、キヤノンMJグループ）では、マテリアリティを「キヤノンMJグループとステークホルダーにとって重要性の高い注力すべきテーマ」と定義しています。企業理念を起点に、パーパス、長期経営構想、マテリアリティ、中期経営計画へと一貫した経営体系を構築しており、マテリアリティへの取り組みを通じて、企業理念およびパーパスの実現を目指しています。
7つのマテリアリティ
キヤノンMJグループが創出する価値を、「社会に与えるポジティブな影響を最大化する」取り組みと、「社会に与えるネガティブな影響を最小化する」取り組みに分類しています。さらに、これらの取り組みを中長期的に支えるものとして「経営基盤」を整理し、3つの視点から計7つのテーマをマテリアリティとして策定しています。
事業活動を起点とした価値創造のプロセスを通じて企業価値向上を目指す考え方を分かりやすく示すため、「社会に与えるポジティブな影響を最大化する」マテリアリティから記載しています。
| マテリアリティ | 創出する価値 | 経営基盤 （価値創造の源泉） |
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|---|---|---|---|---|
| 社会に与えるポジティブな 影響を最大化する |
社会に与えるネガティブな 影響を最小化する |
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豊かな生活・働き方への貢献 | ● | ||
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安心・安全な社会の実現 | ● | ||
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ステークホルダーとの共創・協業 | ● | ||
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地球環境との調和 | ● | ● | |
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人権の尊重 | ● | ||
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従業員エンゲージメントの向上 | ● | ||
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健全なガバナンスの実行 | ● | ||
マテリアリティに対する主な取り組み、指標と目標
| マテリアリティ | 主な取り組み | 主な指標 | 2030年目標 | |
|---|---|---|---|---|
| 創出する価値 | 豊かな生活・働き方への貢献 | ポジティブな影響の最大化は、中期経営計画として取り組む。
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事例創出・発信 （中期経営計画の取り組みそのものであるため、主な指標および目標は中期経営計画の中で進捗を確認していく。） |
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| 安心・安全な社会の実現 | ||||
| ステークホルダーとの共創・協業 | ||||
| 地球環境との調和 |
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| 人権の尊重 |
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「優先的に取り組む人権テーマ」に対する年次対応策実施率（年度毎） | 実施率100% | |
| 経営基盤 （価値創造の源泉） |
従業員エンゲージメントの向上 |
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| 健全なガバナンスの実行 |
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マテリアリティ策定・承認プロセス
キヤノンMJグループのさまざまなステークホルダーの要望を整理したうえで、事業に関連するリスクと機会を分析し、サステナビリティ推進委員会での議論を経て7つのマテリアリティを策定しています。
STEP1 社会からの期待と要請の抽出
- 国際基準やESG評価機関からの期待・要請から、キヤノンMJグループに対する社会からの期待と要請項目を整理・抽出。
STEP2 マテリアリティの策定
- 「ステークホルダーの重要度」と「キヤノンMJグループの優先度」の2軸により社会からの期待と要請の項目をマッピング。
- 「キヤノンMJグループの優先度」は、2026-2030 長期経営構想に基づき機会・リスクを特定した上でそれぞれの財務影響度によって重み付けを実施。
- 取締役（社外取締役を含む）、外部有識者や従業員等による妥当性評価および議論を経てマテリアリティを策定。
STEP3 戦略・計画への反映
- 策定したマテリアリティの「主な指標と目標、責任者」を設定し、各事業部門における中期経営計画等と連動。
STEP4 承認
- 代表取締役社長を委員長とし、取締役、ビジネスユニット長、関連部門責任者で構成されるサステナビリティ推進委員会にて審議・承認の上、取締役会にて「マテリアリティ」および「主な指標と目標、責任者」を承認。
- マテリアリティに関する取り組みの進捗状況は、サステナビリティ推進委員会にて定期的にモニタリングし、取締役会に報告。