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沿革・あゆみ

これまでもこれからも、いちばん頼りになる存在を目指して、
私たちは皆さまとともに歩んでいきます。

1968年~

1968年
  • キヤノン事務機販売、キヤノン事務機サービスを設立
1969年
  • キヤノンカメラ販売を設立
1971年
  • キヤノン事務機販売、キヤノン事務機サービス、キヤノンカメラ販売を統合し、キヤノン販売(現:キヤノンマーケティングジャパン)を設立
1978年
  • 富士システム開発(キヤノンソフトウェア)を子会社化
キヤノン販売発足記念祝賀式

1980年~

1980年
  • キヤノンシステムアンドサポートの前身、コピア販売(1986年にキヤノンコピア販売に社名変更)を設立
1981年
  • キヤノン販売が東京証券取引所市場第二部に上場
1983年
  • キヤノン販売が東京証券取引所市場第一部に上場
  • アップルコンピュータ社と販売提携
1985年
  • 日本アイ・ビー・エム社と販売提携
1989年
  • 日経産業消費研究所の「企業営業力調査」で総合1位の評価を得る
ゼロワンショップ1号店

1990年~

1990年
  • 通産省のシステムインテグレーター認定企業となる
  • 日本サン・マイクロシステムズ社と販売提携
  • フローティング・ポイント・システムズ社と販売提携
  • 日本ディジタルイクイップメント社と販売提携
1991年
  • クレイ・リサーチ社と販売提携
1992年
  • シリコングラフィックス社と販売提携
1994年
  • キヤノン販売幕張本社ビル竣工式を挙行
幕張本社ビル

2000年~

2000年
  • キヤノンコピア販売がキヤノンシステムアンドサポートに社名変更
2003年
  • キヤノン販売が住友金属システムソリューションズを子会社化し、キヤノンシステムソリューションズに社名変更
  • 東京・港区港南にキヤノン販売新本社ビル「キヤノン S タワー」が竣工
  • ESET販売開始
2006年
  • キヤノン販売グループ長期経営構想フェーズI(2006~2010)スタート
  • キヤノン販売がキヤノンマーケティングジャパンに社名変更
  • キヤノンシステムソリューションズがFMS(現:キヤノンITSメディカル)を子会社化
2007年
  • キヤノンマーケティングジャパンがアルゴ21を子会社化
2008年
  • キヤノンシステムソリューションズとアルゴ21が合併し、キヤノンITソリューションズが発足
  • キヤノンITソリューションズがビックニイウスを子会社化、クオリサイトテクノロジーズに社名変更
2003年に完成した新本社ビル「キヤノン S タワー」
記者会見で新しい社名を発表する村瀬社長(2006年1月)

2010年~

2011年
  • キヤノンマーケティングジャパングループ長期経営構想フェーズII(2011~2015)スタート
2012年
  • 西東京データセンターがサービス開始
2013年
  • キヤノンITソリューションズがMaterial Automation(Thailand)Co., Ltd. を子会社化
2014年
  • 昭和情報機器、日本オセ、キヤノンプリントスクエアを統合し、キヤノンプロダクションプリンティングシステムズを設立
2016年
  • キヤノンマーケティングジャパングループ長期経営構想フェーズIII(2016~2020)スタート
2018年
  • 製品・チャネルに基づいた組織体制から、市場・顧客に基づく体制へとフレームワークを変更
  • ESET社と合弁会社イーセットジャパンを設立
キヤノンITソリューションズ発足の広告
西東京データセンター

2020年~

2020年
  • 「西東京データセンター」2号棟を竣工
2021年
  • キヤノンマーケティングジャパングループ 2021-2025 長期経営構想スタート
2022年
  • キュービーファイブを子会社化
2023年
  • 東京日産コンピュータシステム(TCS)を子会社化
2024年
  • キヤノンMJグループが「未来マーケティング企業」としてパーパス「想いと技術をつなぎ、想像を超える未来を切り拓く」を制定
  • 未来志向で社会課題解決に取り組む「R&B」専門組織を立ち上げ
  • オープンイノベーションを加速するため100億円規模のCVCファンド「MIRAI Fund」を設立
  • プリマジェストを子会社化
キヤノンMJグループのパーパス
想いと技術をつなぎ、想像を超える未来を切り拓く
CVCファンド「MIRAI Fund」のロゴ
Canon Marketing Japan MIRAI Fund