セキュリティ対策支援
中堅企業向けセキュリティ篇
俳優の賀来賢人さんが、キヤノンマーケティングジャパングループの社員にインタビュー。「超ワクワクする未来を実現する会社の、『超ワクワクしている人たち』」を3つのトークテーマから深掘りします。
今回は、中堅・準大手企業向けにセキュリティ対策支援を行う3人の、“超ワクワク”する仕事の裏側に迫りました。
賀来： 皆さんはどんなお仕事を担当されているんですか？
藤井： 私たちは、中堅・準大手企業向けのセキュリティ対策支援を行っています。
賀来： 「企業ごとに異なるセキュリティリスク」とは、どういうことでしょうか？
藤井： 業務内容などにより、セキュリティリスクや必要な対策は異なります。私たちは個々の企業に寄り添い、その可視化を支援しています。
賀来： それは心強いですね。では、「伴走するセキュリティ」とは？
中澤： 近年、セキュリティ対策は複雑化しているため、導入から運用まで一気通貫で全体最適な支援をしています。
賀来： なるほど。「セキュリティ対策は“投資”？」ってどういうことでしょうか？
廣江： セキュリティ対策は「事業を止めないための投資」であり、企業の信頼やブランドの維持につながります。
賀来： 一社一社違うリスクに、伴走するサービスで応えることが、お客さまのブランド維持につながっていくんですね！
企業ごとに異なるセキュリティリスクに、正面から向き合う
企業ごとに抱えるセキュリティリスクは異なるとのことですが、実際にどういった例があるのでしょうか。
藤井：まず前提として、企業ごとに「守るべきもの」が異なります。例えば、顧客の個人情報の保護を最優先とするところもあれば、基幹システムの安定稼働を絶対視するところもあります。さらにはそれぞれが置かれている状況なども異なるため、何がセキュリティリスクとなっているかは、個々で明確にしなくてはなりません。
私が担当した企業の例ですと、ある会社ではM&Aを繰り返してきたため、社内に複数のネットワーク環境が混在していました。その結果、インターネットへの接続口も複数存在することになり、攻撃を受けるポイントが分散している状態でした。
一方、別の会社ではネットワーク自体は統一されているものの、リモート接続に使用しているVPN機器に脆弱性があり、外部からの侵入口となるリスクを抱えていました。
各事例において、それぞれどのように課題を解決していったのでしょうか。
藤井：どの事例においても、基本的な進め方は共通しています。まずは現状把握から着手し、ネットワーク構成や重要システム、現在導入されているセキュリティ対策を整理します。次に、それらの情報を基にリスクを可視化します。
そして、優先度を踏まえながら、お客さまにとって実現可能かつ効果的なセキュリティ対策を「いますぐ対応すべきこと」「中長期で取り組むべきこと」といった形で段階的に整理し、継続的に改善できるよう支援しています。
こうした取り組みを行う上で、普段から意識していることはなんですか。
藤井：セキュリティ対策は投資効果が可視化しづらいため、経営層の方としてもその重要性を評価することが難しい領域です。そのため、実施しなかった場合に想定される脅威や具体的な被害シナリオ、また各業界のガイドラインなどを提示し、リスク理解や意思決定をしていただきやすい工夫をしています。
また、セキュリティ対策は専門性が高く、お客さまのみでは継続的に取り組むことが難しい分野でもあるため、お客さまの体制やスキルレベルを踏まえ、無理なく運用が継続できるようにご支援することを強く意識しています。
セキュリティの全体最適をめざして伴走する
お客さまの“全体最適”なセキュリティを実現するため、どのように伴走しているのですか。
中澤：あるお客さまから「セキュリティ強化」についてご相談いただいた際の事例ですが、ヒアリングを進めたところ、お客さまが導入を検討されている個別の対策だけでは、本質的なリスク低減や、継続的な運用改善にはつながらないことが明確になりました。
そこで、断片的だったIT環境の情報を整理し、システム構成や運用状況などが一目で分かる全体図を作成しました。「点」ではなく「面」で可視化し、全体像を把握できるようになったことで、場当たり的な対策ではなく、計画的かつ継続的にセキュリティ対策を進めることが可能になりました。
この案件の中で、特に難しかったことや、注力したことはなんですか。
中澤：最も難しかった点は、お客さまご自身が自社のIT環境や運用実態を十分に把握できておらず、リスクを体系的に整理できる状態ではなかったことです。そのため、まずは関係部門へのヒアリングを丁寧に実施し、前提となる情報を正確に揃えることから始めました。
さらに、複雑なシステム構成や多岐にわたるリスク評価に対応するため、所属部門だけではなく、キヤノンマーケティングジャパン（以下、キヤノンMJ）グループ内の複数部門と連携し、セキュリティ・インフラ双方の知見を持つプロジェクトチームを新たに結成しました。こうして各部門をまたいで知恵を出し合った結果、多角的な視点からの検討が可能となり、最終的に実効性の高い施策立案につなげることができたのです。
後日、お客さまからいただいた「ここまで一緒に考えてもらえるとは思っていなかった」という言葉がいまも心に残っています。単なるツール導入支援ではなく、課題整理や意思決定支援に、私たちがご提供すべき価値があることを、改めて強く認識した事例でした。
セキュリティは事業基盤を支える「投資」
現在、セキュリティを「投資」として捉える動きは、多くの中堅企業に広がっているのでしょうか。
廣江：はい。特にここ数年、大手企業がサイバー攻撃の被害に遭い、業務停止に追い込まれた事例が多く発生していることから、セキュリティが事業継続に直結する重要な経営課題であるという認識が高まりつつあります。また、セキュリティ対策を積極的に行うことが、結果的に安定した事業基盤や、新たな挑戦への土台づくりにつながる、と捉える企業も増えてきています。
ただ、依然として「コスト」とも捉えられやすく、優先度が上がりにくい分野のため、丁寧な説明を継続的に行うことが欠かせません。
例えば、抽象的な説明だけではなく、サイバー攻撃によって企業活動や取引先との関係に影響が生じた事例なども交えながら、お客さまのビジネス環境で同様の事象が起きた場合、どのような影響があるのかを一緒に考えます。そうすることで、経営者の方々が自社への影響を具体的にイメージし、適切な対策を検討できるようにしています。
「お客さまにとって『安心して挑戦できる環境』をつくることが役割」と話していましたが、それを実現した例はありますか。
廣江：端末やデバイスを中心にセキュリティ強化を行っていたお客さまから、近年のサイバー攻撃の高度化や被害拡大のニュースを受け、「現状の対策で十分だろうか」とご相談をいただいたことがありました。
そこで私たちは、まず「万が一インシデント※が発生した場合、どのような対応が必要になるか」という視点でお客さまと一緒に現状を整理しました。その過程で見えてきたのが、ログ管理の課題です。ログ自体は取得できていましたが、機器ごとに分散していたため、いざという時に原因究明や影響範囲の特定に時間がかかる状況でした。
そのため、各機器のログを総合的に管理できるツールを使用し、その中だけで集約・分析できる環境を構築することで、インシデント発生時にも速やかに状況を把握できる体制を整備しました。
セキュリティ対策は、導入自体が目的ではなく、業務の中で適切に運用されてはじめて価値を発揮するため、お客さまがその仕組みを安心して運用し続けられる状態をつくることが、何より重要です。
このようなお客さま目線に立った本質的な提案を可能にするところが、キヤノンMJグループの強みだと考えています。
※インシデント：重大な事故や被害につながるおそれのある出来事。不正アクセスの検知、ウイルス感染の兆候、一時的なシステムエラーなど
中長期的な目線を持った「伴走型セキュリティパートナー」
皆さんは、同じプロジェクトで業務に取り組むことはあるのですか。
藤井：私は営業支援、中澤さんと廣江さんは営業という立場なので、自然と助け合う関係ですね。
廣江：部署をまたいだ定期的なミーティングで、トレンド共有などを行う機会も多いです。
中澤：みんな同じフロアで働いているので、日頃からよくコミュニケーションをとっています。お客さまからのご相談に対して、ヒントをもらいに行くことも多々あります。
仕事を通じて、どんな「超ワクワクする未来」を創りたいと考えていますか。
藤井：セキュリティ対策は業種を問わず、安心して業務を行うための土台です。企業のブランド価値や信頼性を高める上でも重要な役割を果たすと考えています。
そのため、仕事を通じてお客さまに最適なセキュリティ対策をご提供し、「本来のビジネスに専念できる環境」の創出に貢献できることが、自分にとって一番のやりがいです。お客さまの事業成長がさらに加速していく、そんな未来をともに創っていけることにワクワクしています。
中澤：「伴走型のセキュリティパートナー」として、お客さま自身がIT環境やリスクを正しく理解し、変化に対して主体的に意思決定できることを支援していきたいと考えています。そして、将来的には、多くの企業でセキュリティ対策が「守りの投資」ではなく、事業成長を支える基盤として認識される未来を実現したいです。
廣江：私にとっての「超ワクワクする未来」は、企業がセキュリティを「安心して新しいことに挑戦できる基盤」として捉え、スピード感を持った意思決定によって新たな価値創出やビジネスの発展を実現していく未来です。今後も、お客さまの不安や課題に寄り添いながら、「挑戦するためのIT」としての価値を提供し、事業成長に深く貢献できる存在でありたいと考えています。
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