地域に質の高い医療を提供し続けるために。
日本赤十字社長崎原爆諫早病院とキヤノンIMが挑む、地域医療連携の活性化とは

日本の医療を取り巻く環境は、少子高齢化による医療費の増大や医療従事者の不足などにより、多くの課題に直面している。特に一部地域においては、医師や医療機関の偏在による医療格差が深刻化しており、医療の質の維持・向上を図るため、地域全体での仕組みの構築が急がれている。

この課題に真正面から向き合い、地域医療連携の強化に尽力しているのが、長崎県諫早市にある日本赤十字社長崎原爆諫早病院（以下、長崎原爆諫早病院）だ。同院は、キヤノンITSメディカル（以下、キヤノンIM）とともに、諫早地域の連携医療機関に対しMRIやCTなどの高度な画像診断検査をスムーズに予約でき、検査後に結果データが迅速に共有可能となる仕組みを構築した。

この取り組みをもとに、どのように地域医療を支えようとしているのか。同院とキヤノンIMの担当者に話を聞き、その挑戦を追った。

良質な医療の提供に重要な役割を果たすのが、MRIやCTといった高度な画像診断を可能とする医療機器の活用だ。かねてより長崎原爆諫早病院では、同院で治療を受ける患者はもちろん、地域のクリニックから紹介を受けた患者の検査にも積極的に取り組んできた。実はいま、このような高度医療機器を地域で活用する必要性が高まっている。

同院の放射線科、松尾俊哉係長は次のように話す。

「諫早地域では高齢化が進み、脳血管障害や認知症、骨折などの病気が増加しています。長崎原爆諫早病院は救急対応の輪番^※も担っており、救急患者への対応の向上も必要です。これからの地域の医療ニーズを考えると、早期診断の精度を高め、早期治療につなげるには、診断能力の高いMRIの導入が重要であると考えました」

しかし、MRIは高額であり、定期的なメンテナンスにもコストがかかる。長崎原爆諫早病院にとっても導入は大きな挑戦であり、一定の検査数を実施しないと病院経営の観点からも機器の維持が難しいと考えられた。また、諫早地域の複数のクリニックと連携して共同活用するにあたり、効率的な連携が難しいという課題も抱えていた。

「クリニックからの紹介による検査予約は、従来、電話やファクスが主流でした。そのため、クリニックは患者さんをお待たせした状態で、私たちの病院に連絡を入れ、検査機器の予約状況を確認したり、検査目的など依頼事項を確認しあったりする必要がありました。さらに、それらの依頼内容を改めてファクスで送信するなどのやりとりが発生し、クリニック・私たち双方の業務負荷となっていたのです。医療現場では、働き方改革による業務改善や医療DXの推進が求められており、その一環として、検査予約にもITの導入が急務だと考えました」（福島院長）

こうした長崎原爆諫早病院の課題解決に向けて、立ち上がったのがキヤノンIMだった。同社は医療分野のお客さまの課題解決をITソリューションによって支えており、医療情報システムの構築、電子カルテ、レセプトコンピューター^※1、電子薬歴、健診業務支援、医療クラウドサービスなど、その事業内容は多岐にわたる。

キヤノンIM の担当者、今野 俊洋は長崎原爆諫早病院との出会いをこう振り返る。

そこで今野が提案したのは、キヤノンIMが提供する医療クラウドサービス「Medical Image Place」の「地域連携サービス」の導入だった。病院とクリニックをクラウドでつなぎ、検査や診療のオンライン予約、検査画像や結果レポートの一元管理・情報共有を可能とするソリューションだ。

長崎原爆諫早病院は、別企業からの提案も検討したうえで、今野の案を採用した。

「キヤノンIMのソリューションは、ベンダーフリー^※2の考え方のシステムとなっており、将来的に医療情報システムやさまざまな医療機器との接続もしやすい点が魅力でした。

しかし、採用の理由はそれだけではありません。提案の際、担当の今野さんが、私たち医療従事者だけでなく、患者さんの視点にも立って細部まで考えてくれたことや、目先の利益にならないことでも親身に相談に乗り、調整などに尽力してくれたことに強い安心感を覚えました。そうしたコミュニケーションを通じて、パートナーとして信頼できると感じ、地域医療連携の強化に共に挑戦してほしいと考えたのです」（福島院長）

今回のプロジェクトは、単なるシステム導入にとどまらず、運用フローや業務プロセスの改革が伴うものだった。そのため、地域のクリニックとの深い結びつきが求められた。

「システムの導入は、言わば各クリニックとつながる“道”を開いただけであり、それだけで活用が進むわけではありません。各クリニックの方々に、私たちの地域医療に対する想いを理解していただき、『この連携を活用して患者さんを紹介し、質の高い検査を受けてもらいたい』と感じていただくことが必要でした。患者さんを中心に、クリニックと当院それぞれにとっても意義のある“三方良し”の仕組みを目指しました」（松尾係長）

長期的に見れば業務の効率化を実現する改革であっても、従来の慣れ親しんだフローを変えることは、最初は負荷がかかる。その点をしっかりと伝え、納得してもらうことが必要だった。そこで福島院長と松尾係長、今野の三人で地域のクリニックを一軒ずつ訪問し、丁寧な説明とヒアリングを行った。各クリニックにはITに慣れていないスタッフも多かったため、対話を重ね、システムの入力内容や使い勝手など、現場の要望に寄り添った設定の調整を可能な限り行った。こうしたコミュニケーションを経て、徐々に活用を広げることができ、現在では地域の8つのクリニックと連携し、スムーズに運用が行われている。

今野は次のように語る。
「お客さまである医療機関と、その先につながる医療従事者の皆さん、さらにはその先にいらっしゃる患者さんの想いをしっかりと理解し、全体の運用フローや業務プロセスに寄り添いながら伴走し、必要なサポートを提供することが、真の働き方改革や医療DXの推進につながると考え、尽力しました。私たちが地域医療のために最大限にできることは何か、ベンダーという立ち位置を超えて考え、取り組んでいきたいと思っています」

長崎原爆諫早病院の「地域連携サービス」の活用により、また新たな可能性も広がろうとしている。

諫早市に隣接する長崎市中心部のある病院では、MRIの予約が混雑し、検査までに約3カ月を要することがあるという。このような病院と連携すれば、患者さんが早期に検査を受けることができ、早期発見・早期治療につながる医療サービスを提供できる。現在、キヤノンIMがサポートしながら連携の調整を進めているという。

「いま、医師の時間外労働時間の上限規制により、業務の一部を看護師、診療放射線技師、臨床工学技士など医療に関わるさまざまな職種の人たちに委ね、医療の質向上や効率化を進めていこうとする『タスクシフト』という動きが、国の方針として進められています。各病院単位でのチーム医療から、地域連携によるチーム医療へと変革の重要性が高まる中、私たちキヤノンIMがお役に立てることはまだまだあると考えています」

システムによるつながり、そして人のつながりの強化をサポートしていきたいと今野は話す。同様の取り組みは長崎県諫早地域以外にも広がっており、地域医療の課題解決に対してキヤノンIMが果たす役割は、ますます大きくなっている。地域医療の未来をつくる挑戦は、これからも続く。