サステナビリティ推進担当役員メッセージ

キヤノンマーケティングジャパングループ（以下、キヤノンMJグループ）では、サステナビリティ経営を推進するにあたり、「持続的成長を続ける上で、今、注力すべき重要課題」としてマテリアリティを定義し、ステークホルダーの「期待」および「要請」に応える取り組みを行っています。また、事業ではリーチしづらい領域における社会課題の解決への貢献も対象とした「社会貢献活動」を展開しています。マテリアリティへの取り組みを実行し、社会貢献活動を推進することで、企業理念およびパーパスの実践に取り組んでいます。

これらの取り組みをグループ一体となり進めるために、キヤノンMJグループでは、2021年2月に設置した「サステナビリティ推進委員会」を中心に討議・決議を行っています。同委員会は、キヤノンMJグループのサステナビリティに関する方針の検討・策定はもとより、パーパスの浸透、マテリアリティの進捗および社会貢献活動のモニタリングに加え、ステークホルダーへの発信内容を審議する機能を有しています。また、同委員会を取締役会傘下に位置付けています。代表取締役社長が委員長を務め、サステナビリティに関わる事項全般について、委員長が統括責任を担っています。2024年は本委員会を4回開催し、幅広いテーマについて討議し、さまざまな活動につなげました。一例として、パーパス体現者を増やすことを意図し、社内表彰制度を刷新しました。従来の顕著な業績を挙げたチーム・社員を称える形から、業績に加え、パーパスの体現において秀でたチーム・社員を称える制度へとアップデートしました。また、キヤノンMJグループでは、仕事に対する「価値観・行動基準」を定めており、社員の年次評価において、業績に加え、これと照らした評価も実施しています。この「価値観・行動基準」の中核にあるのは、キヤノングループが創業から受け継いでいる「三自の精神」（自発・自治・自覚）という行動指針です。「価値観・行動基準」に、パーパスの要素を反映し、パーパスを体現する言動が評価と連動するようにしました。また、マテリアリティの一つである「責任あるサプライチェーンの推進」における取り組みを、これまでの自社グループ内での活動から、主要サプライヤーと環境や人権の面でエンゲージメントを図る形へと拡充しました。さらに、社会貢献活動は、環境省の「自然共生サイト」の認定取得を目指す団体を支援する形へと刷新しました。また、社内外認知向上施策を実施するとともに、NGO／NPOとの対話の充実や社員参加型活動の強化・拡充を進めました。

これらの施策を基盤として、パーパス「想いと技術をつなぎ、想像を超える未来を切り拓く」のもと、ステークホルダーの皆さまとの共創・協業をより一層進めることで解決できる社会課題の領域を広げ、進化し続けていきます